フリーランスエンジニアの手取りはいくら?平均年収・計算方法・税金対策まで


フリーランスエンジニアの手取りってどれくらい?
手取りを増やすコツが知りたい!

この記事をご覧のあなたは、そんな気持ちを抱いているのではないでしょうか?

現在フリーランスのエンジニアは増加しており、「フリーランスのエンジニアになったらいきなり年収が増えた」なんて話も珍しくありません。
エンジニアはフリーランスとして独立すると会社員時代よりも年収が上がるケースが多いです。

しかし、年収が増えたからといって手取りも増えるとは限りません。年収は増えても人によっては税金負担が増え、実際の手取りは減っていたなんてケースもあるのです。

そこでこの記事では、フリーランスエンジニアはどんな費用を払わなければいけないのか、そして実際の手取りはどれくらいなのかを会社員と比較しながら解説していきます。

また、手取りを増やすためのポイントなども解説していますので、ぜひ参考にしてください。

この記事の目次

フリーランスエンジニアの手取りを計算するには?

フリーランスエンジニアの手取りは、基本的に以下の式で計算できます。


手取り = 収入ー(保険料+税金)

収入とは、1年間にフリーランスエンジニアとして稼いだ金額の合計です。年収とも表現されます。

保険料とは、国民年金や健康保険など、社会保障関連の支払いのことです。

税金とは、所得税や住民税など個人に対して課される税金と、個人事業主として支払わなければならない税金とがあります。

それぞれ詳しく内容や金額を見ていきましょう。

フリーランスが支払うべき税金・保険料とは?

フリーランスとして支払うべき・保険料には以下のような物があります。

国民年金保険料

国民年金は、個人事業主などが加入する年金で、20歳以上60歳未満ですべての国民が加入することが義務付けられています。

会社員の場合は、源泉徴収(給料からの天引き)という形で、保険料が徴収されていますが、フリーランスの場合は、そう言った仕組みが無いので、自分で保険料を支払う必要があります。

会社員が加入する厚生年金に比べて、毎月の掛金は低く設定されており、ひと月あたりの保険料は、加入者一人当たり16,340円となっています。(平成30年度 参照:国民年金保険料|日本年金機構

また、配偶者や子供がいる場合は、その分の国民年金保険料も支払う必要があります。

国民健康保険

フリーランスの場合、加入する健康保険は国民健康保険です。

国民健康保険は、市区町村で運営されている医療保障制度で、病気や怪我の治療のため病院に行くなど、医療サービス全般を利用するために、支払いが義務付けられています。

住んでいる地域や、前年度の所得、世帯の人数によって保険料率が変わるので、各自で計算することが必要になります。

ほとんどの自治体のウェブサイトで、計算方法や保険料一覧表をみることができるので、一度チェックしておきましょう。

国民健康保険は、会社員が加入する組合健保に比べ、事業主負担が無い分、自己で負担する保険料は高めに設定されています。

東京都内在住者の場合、月収20万円(年収240万円)程度でも、年18〜20万円近く支払うことが一般的のようです。

また、国民健康保険は、組合健保に比べて、出産手当金がなかったり、傷病手当金が無いなど、カバーしてくれる範囲が狭いというのにも注意が必要です。

介護保険料

介護保険料は、介護が必要な高齢者やその家族を支えるために導入されている保険料です。

支払いが義務付けられているのは40歳以上の人だけで、40才未満ならば支払う必要はありません。

介護保険料は、各自治体によって、支払う金額が異なります。全国平均は月5,300円~5,500円程度なので、年換算で、6万3,600円〜6万6,000円程度の負担となります。

所得税

所得税とは個人の所得にかかる税金で、フリーランスの場合、自分で計算して申告しなくてはいけません。

ただ、エージェントなどに登録していて、そういったエージェント経由で報酬を受け取る場合は、エージェント会社が年間の所得にかかる税金を事業者が給与からあらかじめ差し引いてくれます。

所得税は、1年間のすべての収入から経費を差し引いた残りに、税率を適用することで税額を計算することができます。また、税率ごとに控除額が設定されています。所得税の簡単な計算式は以下の通りです。


所得税 =(年収 ー 経費・控除)× 税率 ー 所得税の規定控除額

また、所得税の税率は、所得が多くなるにしたがって段階的に高くなるルール(累進課税制度)なので、年収が高くなるほど、税率は上がっていきます。


引用元: 国税庁

仮に、年収700万で、経費・控除を一切計上しなかった場合には、所得税は97万4千円になります。


計算式 → 700万円(課税所得)×0.23(税率23%)ー63万6千円(控除額)=97万4千円

詳しい計算方法が知りたい方は、こちらの国税庁のページを参照してください。

住民税

住民税とは、市町村や都道府県に納める税金で、都道府県民税と市町村民税の2つを合わせたものを言います。

所得税と違って住民税は、役所が計算して金額の記載された納付通知書を送ってくれるので、自分で計算して申告する必要はありません。

地域によって異なりますが、税率は基本的に年収の10%程度で、所得税と同じく、前年の課税所得金額(年収ー経費・控除)に、税率を掛けた額が住民税額となります。

個人事業税

個人事業税とは、個人事業主が都道府県に対して納めなければならない税金で、役所が計算して、都道府県から8月頃に納税通知書が届きます。

個人事業税では、290万円の控除が認められており、所得金額が290万円以下ならば非課税となります。

また、企業常駐型で働いているエンジニアの場合も、請負契約ならば雇用されているとみなされ、非課税となります。

地域によって税率には差がありますが、フリーランスエンジニアの場合はだいたい5%前後となっています。

(参照:個人事業税 _ 東京都主税局

消費税(年間売上が1,000万円以上の場合)

消費税は、消費に対してかかってくる税金です。消費者は何かを購入する際、実際の金額に対して10%の税金を支払い、それを企業が「消費税」という形で政府に収めます。

個人事業主になると、この「消費税」を個人にかわって政府に収める義務が生じます。

すべてのフリーランスに納税義務があるわけではなく、年間売上高が1,000万円を超えた場合にのみ、支払う必要が出てきます。

消費税は、売り上げにかかる消費税額(クライアントなどから支払われた消費税の総合)から、仕入等にかかる消費税額(自分で支払った消費税の総合)を引くことで計算することができます。

フリーランスエンジニアが支払うべき税金・保険料のまとめ

フリーランスが支払うべき税金・保険料をまとめると以下の通りになります。

保険料・税金 1年間に支払う金額
国民年金保険料 年19万6,080円(×家族の人数)
国民健康保険 年18〜20万円(※年収により変化)
介護保険料(40歳以上の場合) 年6万3,600円〜6万6,000円
所得税 課税所得(年収ー経費)× 5〜45%
住民税 課税所得(年収ー経費)× 10%
個人事業税(年収290万円以上の場合) 課税所得(年収ー経費)× 5%
消費税(年間売上が1,000万円以上の場合) 課税される売り上げの10%

おおよその計算では、一般的に年収の60〜65%程度が手取りになると考えると良いでしょう。

フリーランスエンジニアの平均年収は720〜1080万円

エンジニア向けの求人情報サイト「ポテパン」によると、フリーランスエンジニアの平均年収は、720〜1080万円程度と言われています。

手取り金額にすると、およそ年432〜702万円程度、月計算で考えると月36〜58万円程度になります。

月36〜58万円の手取りは、サラリーマンなら額面年収640〜800万円程度に相当します。

フリーランスは、個人で負担する保険料・税金が多く、またサラリーマンのようにボーナスが無いことや、時期によって浮き沈みがあることを考慮して、サラリーマン時代の1.3〜1.5倍稼ぐことを目標にすると良いようです。

フリーランスエンジニアの手取りを年齢・家族構成別にシミュレーション!

年収1000万のフリーランスの手取りは680〜728万

それでは、年収1000万円のフリーランスを「独身」・「既婚」・「子持ち」の3パターンに分け、それぞれ20〜30代と40〜60代でどのように手取り額が変化するかを比較してみましょう。

ちなみに、配偶者・子供は共に扶養対象で、青色申告による控除は、今回は考えないものとします。

20〜39歳・独身 680万2千220円
20〜39歳・既婚(配偶者は扶養対象) 699万1千520円
20〜39歳・既婚・子供2人(家族は全員扶養対象・子は15歳以下学生) 728万7千720円
40〜65歳・独身 668万8千320円
40〜65歳・既婚(配偶者は扶養対象) 687万7千620円
40〜65歳・既婚・子供二人(家族は全員扶養対象・子は16歳以上学生) 711万8千420円

このように、一般的に扶養家族が多いほど、控除額が増え、手取り額は上がる傾向にあります。

また40歳をすぎると、介護保険料など、追加で支払う保険料などが増え、同じ状況でも、手取り額が減る傾向にあります。

年収500万円のフリーランスの手取りは349〜374万

それでは、同じ状況で、年収500万円の場合をみてみましょう。

20〜39歳・独身 357万7千440円
20〜39歳・既婚(配偶者は扶養対象) 374万5千040円
20〜39歳・既婚・子供2人(家族は全員扶養対象・子は15歳以下学生) 382万7千640円
40〜65歳・独身 349万9千406円
40〜65歳・既婚(配偶者は扶養対象) 365万5千906円
40〜65歳・既婚・子供二人(家族は全員扶養対象・子は16歳以上学生) 371万2千906円

年収500万円の場合は、所得税や住民税が低くなる他、消費税の支払いの義務もなくなるので、支払わなければならない税金の額がずっと低くなります。

扶養家族がいるほど手取り額が大きくなる点と、年齢が40歳以上になると、手取り額が20・30代よりも若干低くなる点は、年収1000万円の時と同じです。

自分の手取り額を計算してみよう

実際に自分の手取り金額を計算してみたい方は、こちらのリンクからシミュレーションサイトにとぶことができます。

個人事業主シミュレーション

税金や保険料はどれくらいかかるのか、配偶者の給料によって、手取りがどのくらい変わるのかなどがわかりますので、興味のある方はぜひ試してみてください。

額面30万円の会社員とフリーランスの手取りを比較してみよう


手取りの比較

これまで、フリーランスが支払わなければならない様々な費用について見てきましたが、ここでは実際に1か月の額面給与がフリーランスと会社員で同じ30万円だった場合の手取りを比較していきます。

今回は例として、以下のような人をモデルにします。

  • 東京都在住
  • 独身(扶養家族なし)
  • 30才
  • 2018年の年収700万円、2017年の年収600万円
  • 毎月の経費:10万円

参考サイト:
日本年金機構
全国健康保険協会
高精度計算サイト
平成31年(2019年)分 源泉徴収税額表|国税庁

会社員の場合:想定手取り額は約24万円

まずは会社員の場合の手取りを計算していきます。

額面 300,000円
厚生年金保険料 27,450円
健康保険料 14,850円
雇用保険料 900円
所得税 5,890円
住民税 11,000円
個人事業税 0円
消費税 0円
手取り 239,910円

手取りは239,910円で約24万円で、額面の8割が手取りとなるイメージです。

会社員の場合、社会保険料や税金は勤務先が半額負担してくれるため、個人負担が少なくなっています。また経費の計算が必要ないので、何かと楽な面が多いのが特徴です。

フリーランスの場合:想定手取り額は約18万円

次に毎月の経費を10万円として、フリーランスエンジニア(企業常駐型)の場合の手取りを計算していきます。

額面 300,000円
国民年金 16,410円
健康保険料 29,700円
雇用保険料 0円
所得税 34,653円
住民税 35,556円
個人事業税 0円
消費税 0円
手取り 183,681円

手取りは183,681円で、額面の6~7割が手取りとなるイメージです。

フリーランスの場合、社会保険料を全額負担しなくてはいけないので、手取りは額面から大きく引かれてしまいます。

このように、同じ金額を稼いでいたとしても、会社員とフリーランスでは、大きく手取り額が異なりますので、注意が必要です。

フリーランスエンジニアの手取りUPにおすすめの節税・税金対策

さて、ここまでフリーランスが支払わなければならない保険料や税金についてお話してきました。

ここからは、手取りUPを目指す人に向けて、おすすめの節税・税金対策について解説していきます。

経費を計上しよう

節税対策で一番有効なのは、課税される金額を減らすことです。

税金は、課税所得といって、年収から経費や控除を引いた金額に対して課せられます。そのため、経費をきちんと計上することによって、課税される金額を減らすことができるのです。

新しく購入したパソコン代や、インターネット関連費用、クライアント先に向かう時にかかった交通費などは、全て経費として計上でき、収入から差し引くことができます。

きちんと経費を計上し、必要以上に多くの税金を支払うことを防ぐためにも、普段から以下の2つのことに注意しておきましょう。

  • 会計記録をつける(複式簿記が望ましい)
  • 領収書を項目別に分けて保存しておく

フリーランスが経費として計上できる経費はかなりたくさんありますので、興味のある方は、こちらの記事も参考にしてみてください。

フリーランスエンジニアが経費にできるものは?家賃もOK?経費率の計算方法も解説
更新日 : 2020年8月28日

フリーランスが使える控除を活用しよう

また、個人・フリーランスが使える様々な控除も存在します。税金は以下のような計算式で求められるので、控除額を増やすことで、結果的に支払う必要のある税金を減らすことができます。


税金= 課税所得(年収 ー 経費 ー 控除額)×税率

フリーランスがつかえる控除には、以下のようなものがあります。

基礎控除

必要な条件や年収額などに関係なく、一律に適用される基本的な控除のことです。控除額は一人当たり38万円となっています。

配偶者控除

納税者と生活を共にしている配偶者に対して与えられる控除です。

配偶者の収入が、パートなどの給与収入の場合は103万円まで個人事業主の場合は38万円までの場合、38万円の控除が受けられます。

なお、2018年度からルールが変更され、申告者と配偶者の合計収入が1000万円を超える場合は、配偶者控除は受けられなくなったので、注意が必要です。

扶養控除

子供や親などの扶養家族がいる場合に適用される控除です。金額は、扶養家族の年齢や人数によって変わります。

医療費控除

1年間の医療費が10万円を超えた場合に、超過分を控除額として申請できる制度です。年収200万円未満の場合には、年収の5%以上の金額が控除対象となります。

社会保険料控除

自分自身や家族に支払った国民健康保険料を、全額控除対象にすることができる制度です。

青色申告特別控除

確定申告の際の申告方法によって受けられる控除です。確定申告の申告方法には、「白色申告」と「青色申告」という二種類があり、より複雑な申請方法である「青色申告」を使うだけで、10万円の控除が受けられます。

さらに、青色申告を申請する場合でも、複式簿記というより専門的な形で記録をつけていた場合には、65万円の控除を受けることができます。

最近は、フリーソフトでも優秀な会計ソフトが出てきたので、会計士や税理士に依頼しなくても、複式簿記で帳簿をつけられるようになってきています。

興味のある方は、「複式簿記 ソフト フリー」などで検索してみてください。

専従者控除

家族に従業員として働いてもらった場合、家族に対して支払った給与額の一部を控除対象にすることができます。控除額は人数などによって変わってきます。

なお、青色申告の場合は、この専従者控除を「専従者給与」という形で申告することができます。こうすることで、家族に対して支払った給与の全額を控除対象にすることができます。

なお、専従者控除や専従者給与を適用した場合は、配偶者控除は使えなくなるので、注意が必要です。

国民年金基金

国民年金基金とは、国民年金加入者のみ加入できる年金基金です。

現在、国民年金として、将来受け取ることのできる年金額は、月6万5千円程度です。それだけでは将来の年金額が不安、という人のために、保険料を上乗せして支払いができるのが、個人事業者のためにある「国民年金基金」というものです。

国民年金基金の掛金は、所得税や市県民税の全額控除の対象となっています。自分で老後資金を貯蓄するよりも、国民年金基金を活用することでが節税にもなり一石二鳥です。

小規模企業共済

小規模企業共済とは、個人事業を廃業するときのための共済制度です。

会社員のように退職金が保障されていない個人事業者とその配偶者が、将来事業を廃業した場合に、退職金のように一時金をもらえる積み立て制度を言います。

退職金代わりとなるため、こちらも国民年金基金と同様、将来のための保険として活用することができ、その掛け金は、全額控除の対象となっています。

経営セーフティ共済

経営セーフティ共済とは、取引先の予期せぬ倒産からフリーランスを守ってくれる制度です。

取引先が倒産して、売掛金債権などが回収困難となったときに、共済金の貸し付けなどの救済措置が受けられます。

小規模企業共済と同様に、国が提供している共済制度となっており、退職金制度よりも、万が一経営が傾いたときのセーフティネットという意味合いが強い制度です。

こちらの掛け金も、全額控除の対象となっているため、もしものために備えられ、かつ節税にもなる嬉しい制度となっています。

フリーランスなら読んでおきたい税金・節税の本おすすめ

これまで、フリーランスとして知っておきたい控除や節税方法についてお話してきましたが、「もっと税金について体系的に知りたい!」という人は、書籍を使った学習がおすすめです。

特に以下の2冊は、フリーランスに特化した税金の本なので、役に立つ情報がコンパクトにまとまっています。

お金のこと何もわからないままフリーランスになっちゃいましたが税金で損しない方法を教えてください!

税理士による、フリーランス向けの税金の本です。漫画形式で説明しているので読みやすく、提出資料などの記入例なども載っているので、非常に重宝する一冊です。

「どこまで経費になるのか?」といった質問にも丁寧に答えているので、経費計上に関して心配な人にもおすすめです。

また、著者の大河内氏は、Youtube上で税金の仕組みや節税に関する情報発信もしています。「税理士大河内薫の税金チャンネル」という名前なので、興味のある方はぜひチェックしてみてください。

フリーランスを代表して 申告と節税について教わってきました。

フリーランスのライターが、実際に税理士から講義を受ける、という形で展開される本です。四コマ漫画やイラストが豊富で楽しみながら読み進めることができます。

出版年は2005年と古いですが、増刷されるごとに情報が更新されているので、特に心配はありません。そのため、購入するなら、中古よりも新品を購入されることをお勧めします。

フリーランスエンジニアとして売り上げを増やす方法

最後に、フリーランスエンジニアとして手取りをUPするなら、節税や控除だけでなく、売り上げの向上も考えたいですね。

ここでは、フリーランスエンジニアとして、売り上げをアップさせる方法を解説します。

単価の高い案件を受注する

売り上げをアップさせる方法の一つは、単価の高い案件を受注することです。

そのためには、

  • 公表するポートフォリオを充実させる
  • 資格などを取得してアピールできるポイントを増やす
  • 案件獲得のためにエージェントを活用する


といったことが挙げられます。

特に、まだエージェントを活用していない人は、ぜひ一度考えて欲しいポイントです。

クラウドワークスやランサーズなどのクラウドソーシングサイトで仕事を探すと、誰でも登録できる分、案件受注の際に、価格競争が起こりがちです。

きちんとしたフリーランスエンジニア向けのエージェントを使うことで、質の担保と引き換えに、良質の案件を回してもらうことができます。

おすすめのエージェントに関しては、こちらの記事で解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

フリーランスエンジニア未経験におすすめの職種とエージェント3選
更新日 : 2020年1月10日

仕事の受注量を増やす

売り上げを伸ばすもう一つの方法は、仕事の受注量を増やすことです。

週5日の労働で月30万円稼げる案件より、週2日の労働で月20万円稼げる案件を2つ担当する方が、結果的に月の収入アップにつながります。

自分のスキルとスケジュールを考慮した上で、できるようなら受注量を増やしてみることをお勧めします。

取引先を確保する

次に考えたいのが、安定した取引先の確保です。継続案件などを見込める、優良なクライアントを増やすことで、収入を安定化することができます。

フリーランスとして一番避けたいのが、無収入の時期が長く続くことです。たとえ前の月に100万円売り上げたとして、次の2ヶ月何も仕事がなければ、1年間の収入はグッと下がってしまいます。

こうしたリスクを防ぐためにも、常に案件を回してくれる顧客を増やし、必要なら、保守・運用案件なども積極的に取りに行くようにしましょう。

営業力をあげる

また、フリーランスとして営業力をあげることも大切です。

例えば、クラウドソーシングサイトなどで、興味をひかれる案件があった際には、

  • 具体的な例や、モックなどを提示して入札を行う
  • Web制作だけでなく、マーケティングやSEOなどの対策も一括で行えることをアピールする

というように、ちょっとした工夫をするだけで、受注率を確実にあげることができます。

また、制作会社などは、自社でさばき切れない案件を抱えていることもしばしばあります。そうした制作会社に自分が担当できる案件などがないか、直接営業をかけてみるのも一つの方法です。

スキルを上げる

フリーランスエンジニアとして、売り上げをあげる一番の方法は、スキルをあげることです。

例えば、

  • フロントエンドエンジニアなら、バックエンドのプログラミングもできるようになる
  • コーディングだけでなく、Webデザインなどのスキルも身に着ける
  • 需要や希少性が高い新しい言語を身に着ける


といったことを行うことで、より単価が高い仕事を受注することができるようになります。

なかなか時間がなく、スキルアップが難しい、という方はスクールを活用するのも一つの手です。

侍エンジニア塾は、日本初の現役エンジニアによるマンツーマンレッスンを行っています。あなた独自の目標やニーズにあったオリジナルカリキュラムに沿って、学習を進めることができます。

無料体験レッスンでは、学習方法やキャリアプランの立て方などについてもご相談いただけますので、ぜひ一度下記フォームよりお申し込みください。

無料体験レッスンのお申し込みはこちら

まとめ

さて、ここまでフリーランスエンジニアの手取りの計算の仕方や節税方法、売り上げをアップする方法などを解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

予想していた以上に税負担が重いと感じる方もいたかもしれません。

しかし、フリーランスには、そうした不安を払拭するために様々な控除が用意されていますし、経費をうまく計上することで、課税所得を減らすことができるという大きなメリットも持っています。

また平均年収も会社員よりずっと高く、仕事の進め方によっては、大幅な年収アップが見込める職業でもあります。

ぜひフリーランスと会社員のメリット・デメリットを比較した上で、あなたにあった職業選択をしてみてください。

この記事がフリーランスエンジニアを目指すことを考えている人の少しでも参考になれば幸いです。

LINEで送る
Pocket

「プログラミング、右も左もわからない…」という方にオススメ

当プログラミングスクール「侍エンジニア塾」では、これまで6000人以上のエンジニアを輩出してきました。

その経験を通してプログラミング学習に成功する人は、「目的目標が明確でそれに合わせた学習プランがあること」「常に相談できる人がそばにいること」「自己解決能力が身につくこと」この3つが根付いている傾向を発見しました。

侍エンジニア塾は上記3つの成功ポイントを満たすようなサービス設計に磨きをかけております。

cta_under_bnr

「自分のスタイルや目的に合わせて学習を進めたいな」とお考えの方は、ぜひチェックしてみてください。

書いた人

深町 一雄

深町 一雄

元ウェブディレクター/編集者
メイン機はOS9時代からMac。
最近はUnityに興味があります。

おすすめコンテンツ

いまならレッスン期間が2週間延長!この秋、プログラミングを学ぼう

転職成功で受講料0円!あなたもプログラミングを学んでエンジニアデビュー